What's New

NEW 2018/1/4
 統合Cプログラムの成果の一つである論文が発表されました。
Kanada, S., S. Tsujino, H. Aiki, M. Yoshioka, Y. Miyazawa, K. Tsuboki, and I. Takayabu, 2017: Impacts of SST Patterns on Rapid Intensificationof Typhoon Megi (2010), Journal of Geophysical Research: Atmospheres, 122, doi:10.1002/2017JD027252.

NEW 2018/1/4
 統合Cプログラムの成果の一つである論文が発表されました。
Kanada S., K. Tsuboki, H. Aiki, S. Tsujino, and I. Takayabu, 2017: Future Enhancement of Heavy Rainfall Events Associated with a Typhoon in the Midlatitude Regions, SOLA, 2017, 13, 246−251, doi:10.2151/sola.2017-045.

終了しました 2017/12/11
平成29年度第2回統合プログラム領域テーマCの全体会合が行われました。

お知らせ 2017/11/8
 本プログラムの吉田康平研究官による研究内容が、科学技術振興機構 サイエンスポータルに掲載されました。
日本の南海上を通る猛烈な台風は地球温暖化で増えることが、初めて明らかに

報道発表 2017/10/26
 本プログラムの吉田康平研究官による報道発表のお知らせ
地球温暖化で猛烈な熱帯低気圧(台風)の頻度が日本の南海上で高まる ~多数の高解像度温暖化シミュレーションによる予測~」, (一財)気象業務支援センター, 気象庁気象研究所

終了しました 2017/10/4
統合テーマCが主催する国際ワークショップが10/2-4に開催されました。
詳しくはこちら

お知らせ 2017/8/10
 平成29年度第1回統合プログラム領域テーマCの全体会合が行われました。

お知らせ 2017/5/25
 本プログラムの研究に関する内容が産経ニュースに掲載されました。
温暖化で梅雨降水量、九州西部と北陸で増 通年豪雨は北日本の日本海側で増 気象研が予測

お知らせ 2017/5/25
 本プログラムの研究に関する内容が日刊工業新聞1面に掲載されました。
「街を守る 防災最前線(中)水害の研究 土砂災害、IoTで予兆」

お知らせ 2017/5/25
 本プログラムの研究に関する内容が日刊工業新聞25面に掲載されました。
「中韓で梅雨期間長引く 気象研 今世紀末シミュレート」


統合的気候モデル高度化研究プログラムとは?

文部科学省の地球観測技術等調査研究委託事業である「統合的気候モデル高度化研究プログラム」は、近年の気候変動研究に対するニーズの高まりに応じるために,我が国の様々な大学、研究機関等の英知を結集した統合的な研究体制をプログラム内に組み込みながら、国内外に資する気候変動に関する科学的課題の解明や高度化された気候変動予測データセットの整備を、気候モデルという全ての気候変動予測研究の基盤を高度化させることからアプローチを始めるためのプログラムです。
地球シミュレータ等の世界最高水準のスーパーコンピュータを活用し、今後数年~数十年(近未来)で直面する地球環境変動の予測と診断、温室効果ガス排出シナリオ研究と連携した長期気候変動予測、気候変動の確率的予測技術の開発、精密な影響評価技術の開発等、各テーマが有機的に連携した研究体制で研究開発を進めています。

気象業務支援センターでは?

気象業務支援センターでは、「統合的気候モデル高度化研究プログラム」の内、領域テーマC「統合的気候変動予測」の主管機関としての役割を務めています。 私たちの領域テーマCではさらに課題を絞り、「高精度統合型モデルの開発」、「汎用シナリオ整備とメカニズム解明」、「高精度気候モデル及び評価結果のアジア・太平洋諸国への展開と国際貢献」にフォーカスした研究を、気象研究所、海洋研究開発機構(JAMSTEC)、名古屋大学などと共同で行っています。

統合プログラム領域テーマC「統合的気候変動予測」とは?

経年変動から、極端な気象現象までを統計的に取り扱い、地域を詳細に評価するための技術開発を目指しています。たとえば桜前線の北上・紅葉前線の南下をもたらす季節変化の経年変動や、伊勢湾台風のようなごく稀にしか起きない気象現象について、統計を用いた解析や評価の手法を開発し、どの程度の確かさで生じるのかを含む「想定しうるシナリオ」を描き出すことが目的です。研究成果は国や地方自治体において、災害等への将来に向けた対策を講じる際に生かすことができます。

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